地震保険はいらない!? その必要性は？ | ケンさんのトレトレブログ

地震は、日本が直面する大きな自然災害のひとつです。

近年では、東日本大震災や熊本地震など、大きな地震による被害が相次いでいます。

2024年元旦に起きた能登半島地震などは記憶に新しいかと思います。

そんな中、「地震保険はいらない」という声も聞かれるようになってきました。

地震保険は、地震や津波、噴火などの自然災害によって、家屋や家財に損害が発生した場合に、保険金が支払われる保険です。

しかし、地震保険には様々なデリットもあるため、地震保険の必要性を疑問視する人も少なくありません。

そこで、今回は「地震保険はいらない!？」というテーマで、その必要性について考えていきたいと思います。

地震保険はいらない、という理由

地震保険はいらない、と言われる理由は、大きく分けて4つあります。

地震による損害は、一部損から全損に分けられます。

地震保険では、一部損の場合に保険金が支払われるのは、建物の構造や居住状況によって異なりますが、一般的に50％程度です。

つまり、地震保険に加入していても、一部損の場合は、保険金額の半分程度しか補償されないことになります。

全損の場合でも、地震保険では、再建費用の全額が支払われるわけではありません。

地震保険は、火災保険とセットで加入することになります。

地震保険金額は火災保険金額の50％、かつ建物は5,000万円、家財は1,000万円が上限という決まりがあります。

例えば、火災保険金額が2,000万円の場合、地震保険金額は最高1,000万円になります。

つまり家が全損したとしても、同規模の家を地震保険金で建てることは、実質不可能だということになります。

地震保険料は、地域や建物の構造、築年数などによって異なりますが、一般的に火災保険料の2～3倍程度かかります。

つまり、火災保険に加入している場合、地震保険に加入すると、保険料が大幅に上昇することになります。

最近建てられた家は耐震性能が高いです。

耐震・制震・免震などの対策を施した建物は、地震による被害を軽減することができるので、全損になるといったケースはあまり無いかもしれません。

そのため、これらの対策を施している家の場合は、地震保険に加入してもあまり恩恵を受けられない可能性があります。

地震保険は、以下の4つの特徴を持つ人に必要と言えるでしょう。

住宅ローンの残債が多い人は、地震による被害で建物が全損した場合ローンだけ残ることになってしまいます。

そのため、地震保険に加入して生活再建費用を確保しておくことが重要です。

貯蓄が少ない場合も、地震による被害で生活が困窮する可能性があります。

そのため、地震保険に加入して、被害に備えておくことが大切です。

地震のリスクが高いエリアに住んでいる場合、地震による被害が発生する可能性が高くなります。

そのため、地震保険に加入して、被害に備えておくことが重要です。

耐震・制震・免震などの対策を講じていない場合、地震による被害が大きくなる可能性があります。

そのため、地震保険に加入して、被害に備えておきましょう。

地震保険はいらない、と言われる理由はいくつかありますが、地震のリスクが高いエリアに住んでいる人や、住宅ローンの残債が多い人など、地震が発生した場合に大きな経済的損失を受ける可能性がある人は、地震保険に加入しておくことが重要と言えるでしょう。

災害はいつ、どこで起こるかわかりません。

早めに備えをしておきましょう！